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山川出版社の『詳説世界史研究』が10年ぶりに改訂。新学習指導要領による2022年の“世界史”の廃止と“歴史総合”の新設の橋渡しになるか

 世界通史のロングセラーである山川出版社の『詳説世界史』。その構成に準じて内容を掘り下げて叙述した『詳説世界史研究』は、歴史学的なコラムも多数掲載されており、より深い学びのために必読の書となっている。2017年12月、およそ10年ぶりとなる改訂版が出版された。ここでは、改訂前と改定後を比較し、2022年から新設される科目である『歴史総合』との関係についてみていく。

【目次】
1.外装や素材の変化
2.内容の変化・違い
 2-1.見出しと太字キーワードの違い
 2-2.導入段落の違い
 2-3.特定の国が諸外国に与える影響の記述の違い
3.学習指導要領の改訂と、新しい『歴史』
4.『詳説世界史研究』を、歴史総合の足掛かりに

1.外装や素材の変化

 2008年に出版された旧版と比較して最初に目立ったのは、厚さの変化である。旧版は厚さが3.8cmだったが、新版では2.6cmと、30%以上も薄くなっている。ただし、ページ数は596ページから575ページと、3%ほどの減少となった。カバーは、光沢のある仕様からマット仕様に変更された。中身の用紙にも変更がみられ、旧版がややクリーム色に近い白色の薄いザラ半紙に近いものだったのが、新版ではより白色の強い、手触りのよい滑らかな質感となった。

2.内容の変化・違い

2-1.見出しと太字キーワードの違い

 旧版と新版の内容の変化をみるために、『産業革命』の分野の小見出しや太字のキーワードの内容・数を比較した。

【▼旧版】

(330ページ~335ページ)
■大見出し:産業革命

▼小見出し1:世界史の転換
・太字:『産業革命』

▼小見出し2:イギリスの産業革命
・太字:『機械や動力』『機械制工場』『工業化』『資本主義』『植民地帝国』『三角貿易』『マンチェスター』『綿工業』『第2次囲い込み』『新農法の導入』『農業革命』『プロト工業』『マニュファクチュア』『ピューリタニズム』『科学革命』『ノーフォーク農法』『種痘法の発見』

▼小見出し3:機械化と工場制度
・太字:『ケイ』『飛び杼』『ジェニー紡績機』『水力紡績機』『ミュール紡績機』『カートライト』『力織機』『工業都市』『毛織物工業』『重工業』『交通手段』『ダービー』『鉄』『ニューコメン』『蒸気機関』『ワット』『パクス=ブリタニカ』『運河』『スティーヴンソン』『蒸気機関』

▼小見出し4:産業革命の世界史的影響
・太字:『アメリカ』『ロシア』『日本』『ベルギー』『フランス』『英仏通商条約』『ドイツ』『南北問題の起源』

▼小見出し5:都市化の進展と労働者階級
・太字:『マンチェスター』『バーミンガム』『グラスゴー』『リヴァプール』『労働者階級』『資本家階級・地主階級』『女性や子ども』『アイルランド』『生活環境はひどく悪化』『長時間労働』『自助の精神』『団結禁止法』『機械打ちこわし(ラダイト)運動』『工場法』『読み書き能力』

◇掲載ページ:6ページ
◇小見出し:5つ
◇太字:60個

【▼新版】

(302ページ~307ページ)
■大見出し:産業革命

▼小見出し1:イギリス産業革命の歴史的前提
・太字:『産業革命』『農業革命』『第2次囲い込み』『三角貿易』

▼小見出し2:イギリス産業革命の展開
・太字:『綿工業』『ジョン=ケイ』『ハーグリーヴス』『アークライト』『クロンプトン』『カートライト』『ワット』『蒸気機関』『フルトン』『蒸気船』『スティーヴソン』『蒸気機関車』

▼小見出し3:イギリス産業革命の社会的インパクト
・太字:『資本家』『資本主義』『労働者』『機械制工場』『交通革命』

▼小見出し4:資本主義的世界システムの成立
・太字:『世界の工場』『フランス』『ベルギー』『ドイツ』『重化学工業』『アメリカ』『ロシア』『日本』

◇掲載ページ:6ページ
◇小見出し:4つ
◇太字:29個

 比較して特に目立ったのは、太字のキーワードの数である。旧版が60個であるのに対して、新版では29個と半減している。

2-2.導入段落の違い


 内容に関していえば、新版は記述が直線的、教科書的、事典的な印象を受けた。例えば、それぞれの冒頭をみてみると以下のようになる。

【▼旧版】

■世界史の転換
かりにSF風に自由にタイム=スリップできるとしよう。現在から順に過去にさかのぼっていくと、どのあたりで現在の世界とはまったく違う、別の世界に入ったと感じるだろうか。むろん、小さな「変わり目」はいくつもあるが、決定的に「違う」社会に入るのは、とくに西ヨーロッパでは18世紀末のことであろうと思われる。
 この境目をこえて18世紀に入ると、すでに都市はあるが、なお大半の人々とは農村に住んでおり、大きな工場もなければ鉄道もない。仕事は家族がまとまってするのが普通で、家族は一日中、ほぼいっしょに活動している。学校や職場で、同じくらいの年齢のものが大勢集まっているなどということもまずない。人々は時間単位でやとわれているのではないから、好きな時間に働き、好きな時間に休んでいる。町でも村でも、地域の人々はたがいに顔見知りで、たいていのことでは助け合いながら生活していた。娯楽も、祭りや地域の人々との関わりが中心であった。

(冒頭の10行・408文字を抜粋)

【▼新版】

■イギリス産業革命の歴史的前提
産業革命 The Industrial Revolution の歴史的な前提としては、商業社会の誕生と、重商主義思想の普及があげられる。この2つの事象がどこよりも早く生じたのがイギリスだった。
このうち商業社会とは、各種の財・土地・労働力が商品として生産・取引・消費され、このメカニズムが政治・経済・人間関係の基盤をなす社会のことである。
大航海時代以降の約3世紀は、ヨーロッパでは、諸国が政治的あるいは経済的な覇権をめぐって争う時代だった。その過程で、優越的な地位はポルトガル、スペイン、そしてオランダへと移動し、最終的にはイギリスとフランスが勝ち残った。両者が雌雄を決するために対決したのが七年戦争であり、勝利したイギリスが覇権を握ることになった。これにより、大航海時代以来世界の一体化が進むなかで、とりわけイギリスには、植民地交易や外国貿易を通じて、さまざまな財が流入し、商品として取引と消費の対象となった。

(冒頭の11行・415文字を抜粋)

 旧版では、産業革命に興味を持たせるための導入文として“もしも”の話が繰り広げられ、『産業革命』の文言は登場しないが、新版では小見出しと本文の冒頭に『産業革命』が登場している。また、新版では産業革命の歴史的な前提(商業社会の誕生と重商主義思想の普及)について触れ、定義が解説されている。さらに、歴史的な背景としてかつての競合国との関係にも触れている。

 新版では、小見出し1~3がそれぞれ『イギリス産業革命の歴史的前提』『イギリス産業革命の展開』『イギリス産業革命の社会的インパクト』としてすべて“イギリス産業革命”という文言から始まっており、イギリス産業革命を軸にしているのが分かる。構成をみると、【A→B→C】と時系列で追うか、もしくは【x&y&z】と並列で展開するかのいずれかが目立ち、体系化された印象を受ける。これに対して旧版では、太字の多さからも分かるように “広く浅く”を体現し、興味のない読者に興味をいだいてもらえるよう、幅広い情報をちりばめている構成となっている。

2-3.特定の国が諸外国に与える影響の記述の違い


 旧版と新版を読み比べて印象的だった点が、もう一点ある。それは、特定の国(イギリス)で起きた出来事が他の国にどのような影響を与えたかについて、より詳細に書かれているという点である。

 以下では、イギリスで発祥した産業革命が他の国々にどのような影響を与えたのかについて述べられている記述に関して、旧版と新版を比較する。

【▼旧版】

■産業革命の世界史的影響
1825年、イギリスはそれまで禁止していた機械の輸出を解禁した。このため、19世紀前半には産業革命の波は西ヨーロッパ諸国に広がり、やがてアメリカロシア日本にもおよんだ。これらの諸国では、安価なイギリス商品と競争する必要があり、強力なイギリスの軍事力に対抗する必要があったから、イギリスの産業革命を模倣して自国にも産業革命をおこそうと、意識的に努力するようになった。明治時代の日本の「富国強兵」策は、その一例である。
 こうした国のなかでは、ベルギーフランスがもっとも早くその目標を達成する。すなわち、両国の産業革命は1830年ころから繊維産業を中心に展開した。フランスは、18世紀にはイギリスにくらべても、それほど経済発展が遅れていたわけではないが、1786年の英仏通商条約(通称、イーデン条約)で両国間の貿易が自由化され、イギリス製品が大量に流れ込んだことと、その後のフランス革命による混乱で、なかなか本格的な産業革命に入れなかったのである。
 ドイツの産業革命も、ほぼ同じころライン川流域で始まったが、ドイツの場合はむしろ19世紀後半に成長した重化学工業にその特徴があった。アメリカでは19世紀初めから綿工業が発達したが、本格的な産業革命は南北戦争後におこった。ドイツとアメリカの産業革命によって、1870年代からイギリスは「世界の工場」としての地位を失った。日本でも、日清戦争や日露戦争をきっかけとして、産業革命といえるような変化が起きた。
 ところで、イギリスをはじめこれらの国の産業革命は、アジア・アフリカ・ラテンアメリカの各地を原料や食料の供給地・製品の市場としながら進行したため、これらの地域と産業革命を経験した諸国との経済格差が拡大し、今日の南北問題の起源となった。イギリスで綿工業がさかんになると、カリブ海地方やアメリカ南部で、黒人を奴隷として使役する綿花栽培がさかんになったし、世界有数の綿織物工業を誇ったインドも、たんなる原料である綿花の輸出地されてしまったのである。

特徴としては、イギリスで起きた産業革命がアメリカやロシア、日本に広まった点について、この三国を一括りにしてまとめているという点である。また、アジア・アフリカ・ラテンアメリカの国々との経済格差が開いた点についても触れているが、これらの地域が具体的にどのような変化を経たのかについては書かれていない。

【▼新版】

■資本主義的世界システムの成立
イギリスでは、産業革命によって、綿糸・綿織物や鉄、さらには蒸気機関車から機械にいたるまで、さまざまな財を安価かつ大量に生産することが可能になった。(中略)イギリス以外の各国はイギリス産業革命のインパクトに対応することがよぎなくされた。そして、いかなる対応策をとりえたか、そして実際にとったかが、その後の各国の歴史を大きく規定することになった。
 このうち対応策については、第1に、イギリスから技術を導入したり技術者を招いたりして機械を国内で生産するか、機械を輸入して消費財(綿織物・鉄など)の生産を始める。第2に、イギリスから消費財を輸入し、その対価として原材料や特産物を輸出する、といった選択肢があった。
 (中略)第1の選択肢を選べた諸国は、遅ればせながらも産業革命を実現できた「後発資本主義国」として、世界経済システムの中位に位置づけられることになった。これに対して第2の選択肢を選ばざるを得なかった諸国(あるいは地域)は、資本主義国の原料供給地にして製品市場となり、しばしば前者によって植民地化され、世界経済システムの底辺をなした。
 第1の選択肢を選択できた国の例としては、ヨーロッパ諸国・アメリカ合衆国・ロシア・日本などがある。(中略)フランスベルギーでは、30年代に、繊維産業を中心として、いち早く産業革命が始まった。ドイツ諸邦では、関税障壁や関税同盟の導入によって自国の消費財産業を育成することを主張する保護関税主義が強く、輸入代替型の産業革命が試みられた。(中略)アメリカでは、産業革命は19世紀前半に北部の繊維産業を中心として始まり、南北戦争による国内市場の統一を契機として本格化した。ロシアでは、農村部に残存する農奴制度が産業革命さらには経済成長を阻んでいるという認識が広まり、クリミア戦争(1853~56)の敗北を契機として農奴解放がおこなわれた。日本では、幕末開国によって産業革命の必要性の認識が広く共有された。
 これに対して、それ以外の諸国・諸地域、とりわけアジア・アフリカ・ラテンアメリカの大部分は、第2の選択肢を選ばざるを得なかった。例えば南北戦争以前のアメリカ南部・インド・オーストラリアなどは、綿花や羊毛など資本主義国の繊維産業に原材料を供給する地域となった。中国は、資本主義国の消費財産業にとっての一大市場と位置づけられ、イギリス・フランスなどから植民地化の圧力を受けることになった。
 こうしてできあがったのが、イギリス、後発資本主義国、それ以外の地域が、前者を頂点とする序列(ヒエラルヒー)をなしながら、グローバルな規模で経済的に分業あるいは相互依存し合いつつ、政治的な支配と従属の関係を取り結ぶシステムである。これを「資本主義的世界システム」とよぶとすると、産業革命は、産業諸部門における技術革新と輸送手段の発達により、「一体化・分業・序列化」といった言葉で特徴づけられる資本主義的世界システムを生み出したということができる。

 特徴としては、まずはイギリスで起きた産業革命によって世界の国々が2つの選択のいずれかを迫られた点について述べている。そして、それぞれの選択肢の定義や、選択によってどのような国へと変化するのかという点が解説され、その後に各国が採った選択肢とその結果について説明している。歴史や経済の変化や流れが体系化されている点で、旧版よりも分かりやすくなっているといえる。また、旧版と比較して、各国の当時の政治や経済、社会、文化の様子が具体的に書かれている。
 段落のまとめでは、イギリスから始まった産業革命が、世界各国をどのように変化させ、世界の中でどのような位置づけになったのか、そして世界システムを生み出したという点について総括している。すなわち、冒頭ではイギリス一国について述べ、段落末ではイギリスの産業革命が世界に与えた影響について述べることで、特定の国が世界にどのような変化をもたらしたのかを局地的な観点から大局的な観点へと移動しながら分かりやすく伝えている。この流れは、旧版と新版の各小見出しの違いにも現れている。

【旧版】
▼小見出し1:世界史の転換
▼小見出し2:イギリスの産業革命
▼小見出し3:機械化と工場制度
▼小見出し4:産業革命の世界史的影響
▼小見出し5:都市化の進展と労働者階級

【新版】
▼小見出し1:イギリス産業革命の歴史的前提
▼小見出し2:イギリス産業革命の展開
▼小見出し3:イギリス産業革命の社会的インパクト
▼小見出し4:資本主義的世界システムの成立

 旧版の小見出しの流れが『産業革命総論 →イギリス国内×2 → 世界への影響 → イギリス国内』となっているのに対して、新版の小見出しの流れは『イギリス国内×3 → 世界への影響』となり、特定の地域から全体への影響の広がりが体系立てて書かれている。

 上述したように、新版では主な構成が【A→B→C】と時系列で追うか、【x&y&z】と並列で展開する、体系化されたものとなっている。こうした変化は、2022年以降の学校教育での歴史科目の変化に対応しているものといえる。

3.学習指導要領の改訂と、新しい『歴史』


 2022年以降、学習指導要領の改訂によって高校の授業に世界史Aと日本史Aを融合させた新科目である『歴史総合』が導入される。

 現行の高校教育では、歴史科目が以下の4つとなっている。

・世界史A:近代から現代までの世界史
・世界史B:古代から現代までの世界史
・日本史A:近代から現在までの日本史
・日本史B:古代から現代までの日本史

 世界史については、世界史Aか世界史Bのいずれか1科目が必修となっており、日本史については日本史A、日本史B、地理A、地理Bから1科目が必修となっている。すなわち、世界史はすべての高校生が学ぶことになるが、日本史は地理との選択であるため、学ばない高校生もいる。

 文部科学省が発表した新学習指導要領によると、2022年からは日本史Aと世界史Aを融合した『歴史総合』が新設され、必修科目となる。これにより、すべての高校生が日本と世界の近現代史を学ぶことになる。

 『歴史総合』が導入されるようになった背景には、“近現代史分野の学習不足”と“日本史の必修化を求める声”がある。前者は、歴史の授業が時代の古い順に学ぶことから生じる課題であり、後者は自国の歴史を知らない学生・社会人が増えることによる不安から生じた声である。こうした理由から、新たに歴史総合の科目が設けられることになった。

 戦後の高校歴史教育は、日本史と世界史(実態としては『他国史』)に分けられてきた。現在の日本の歴史教育は、明治以来の歴史研究・歴史教育の枠組みであった『国史』『西洋史』『東洋史』という3学科体制のなごりといわれている。戦後の高校歴史教育では新科目として『世界史』が設置されたものの、それまでの『西洋史』と『東洋史』が合わさったものにすぎなかった。これに対して、例えばドイツでは自国史であるドイツ史を軸に、ヨーロッパの歴史や世界史を同心円的に学ぶ構成をとっている。日本とドイツのようなヨーロッパ諸国では島国と大陸国という違いもあるかもしれないが、太平洋戦争(第二次世界大戦)などの近現代の歴史を学ぶ上では、自国の歴史と他国の歴史を併せた世界の歴史の理解が重要となる。

 以上のことから、新設される『歴史総合』は、より効果的・効率的な歴史教育を実現しうるものかもしれない。

【参考1】
《現行の『地理歴史』教科の科目》
・世界史A
・世界史A
・日本史A
・日本史B
・地理A
・地理B

【参考2】
《改訂案の『地理歴史』教科の科目》
・歴史総合
・世界史探求
・日本史探求
・地理総合
・地理探求

4.『詳説世界史研究』を、歴史総合の足掛かりに

 10年ぶりに改訂された『詳説世界史研究』。旧版と比較すると、その内容は大きく体系化されていた。一国のできごとが世界の国々にどのような影響を与えたかについて、より詳細な背景や変化とともに理解することが可能となった。2022年から新学習指導要領によって新設される『歴史総合』への足掛かりとして、目を通しておきたい一冊といえる。
【関連記事:政治・経済・社会・文明・文化の誕生と起源、発展の6000年の歴史(世界史)

◇参考文献
詳説世界史研究(新版)
詳説世界史研究(旧版)

◇参考サイト
「歴史総合」「世界史探究」─新科目導入と世界史教育のこれから─
高校の授業科目大幅変更へ 半数廃止 27科目を新設
2022年、高校の授業に新科目導入。「歴史総合」とは?

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