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所得や学歴よりも『自己決定』が幸福度を上げるという研究結果(2万人を調査)

 神戸大学社会システムイノベーションセンターの西村和雄特命教授と同志社大学経済学研究科の八木匡教授は、国内の2万人に対するアンケート調査の結果、所得や学歴よりも『自己決定』が幸福感に強い影響を与えていることを明らかにした。

 国連の2018年世界幸福度報告書では、日本の主観的幸福度は54位と低位にあった。
 幸福度に影響を与えている要因は、所得や学歴、健康、人間関係などが考えられる。1970年前後から所得水準と幸福度が必ずしも相関しないことが指摘されて幸福度研究が注目されていたが、どの要素がどれほど影響しているかは明確ではなかった。

 最新の研究では、全国の20歳以上70歳未満の男女を対象にアンケート調査がおこなわれ、所得や学歴、自己決定、健康、人間関係の5つについて幸福感と相関するが調査された。
 自己決定度を評価するにあたっては、『中学から高校への進学』『高校から大学への進学』『初めての就職』について、自分の意思で進学する大学や就職する企業を決めたか否かを尋ねた。

 年齢との関係では、幸福感は若い時期と老年期に高く、35~49歳で落ち込む『U字型曲線』を描いた。所得との関係では、所得が増加するにつれて主観的幸福度が増加するが、変化率の比(弾力性)は1,100万円で最大となった。
 幸福感に与える影響力を比較したところ、健康、人間関係に次ぐ要因として、所得や学歴よりも『自己決定』が強い影響を与えることが分かった。
 これは、自己決定によって進路を決定した者は自らの判断で努力することで目的を達成する可能性が高くなり、成果に対しても責任と誇りを持ちやすくなることから達成感や自尊心により幸福感が高まることにつながっていると考えられる。

◇参考サイト
神戸大学

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